初めての住宅購入ガイド：土地,住宅,マンションの購入サポート

　日本経済新聞（09.11.14朝刊）に、若い世代の住宅購入で中古住宅を積極的に選ばれている実例が取り上げられていた。当然、新築を購入するよりも負担が少ないという経済的な理由もあるが、それ以外に、自分仕様に改造して楽しむ、納得感があり満足できれば古着であっても買うという若い世代の特性にもマッチしたようだ。さらに、豪華な共用施設があるため高くなる管理費、新築よりも価値が目減りしづらい、新築よりも好立地であることなどの理由が挙げられる。

　新築マンション、建て売り住宅など、既製品では、間取りやインテリアなどが決まってしまい、購入者の自由度は少ない。不必要な部分に対しての負担は無駄と思い、欲しい部分だけをアレンジできる中古住宅の方が、少ない負担で住み心地がよいと思うのは、ムダや虚構を好まない若い世代にマッチしていると同紙記事では分析している。この場合、中途半端な古さだと建物価値が価格に反映されているので、築20～30年程度の建物であった方が、思い切ったアレンジも可能になる。

　戸建ての中古住宅であれば、自分たちの思い通りに予算が許す限りアレンジも可能だが、マンションの場合に注意したいのが、管理規約による改造の制限の取り決め。購入した後、いざ、リフォームをしようとした際、管理規約の制約により、当初思い描いていたようにならないケースもある。これは、土地の購入の場合と同じ。

　戸建て、マンション問わず、購入する前には、リフォーム会社や設計士などにチェックしてもらい、イメージにどこまで近づけるかを確認すること。当然、予算面の確認も同時に行う。ただし、構造躯体がしっかりしていなければ表面的によくなっても、後々のためにならないことから、建築サイドからのアドバイスも受けること。不動産会社は、取引実務や金銭的な面は強いが、案外、建物の構造的なことは弱い人が多い。例外もあるとは思うが、建物に関しては不動産の専門家ではなく、建築の専門家に見てもらうことが必要。

　今後、今ある住宅ストックを利用していく中古住宅分野が拡大していくと予想されるが、購入の秘訣は、取引や金銭のプロである不動産会社と、建物の専門家の両者を上手に使い分けることにつきるかもしれない。

参照元：日本経済新聞

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