資産インフレ(06.05.01)
お恥ずかしい話なのですが、“インフレ”という言葉の意味を単純に物(物価)の評価が上がる→お金の価値が下がると認識しており、対象になる物には不動産も含まれていると思っていました。
しかし、新聞やTVで有名な藤巻健史氏の著書“藤巻健史の5年後にお金持ちになる「資産運用」入門”を読んだところ、インフレの定義になる物価は「消費者物価指数」であり、これには土地などの不動産は対象外※であることを知りました。
※住宅関連で対象になる物は、家賃(持家を家賃に直した帰属家賃含む)、住宅設備、建築工事費の一部など。
生活に直結しそうな物の対価(物価)は対象内であるが、土地などの資産は対象外であり、ということは、土地の価格が上昇しても、基本の物価が上昇しなければ、インフレには当てはまらないということが著書に記載されております。
この著書では、地価や株価の上昇があると予測しており、通常のインフレと分ける意味で資産インフレがあると。
[概略]
・今後、金利は上昇局面になるので、長期固定で借りた方が良い。(投資、資金運用をするなら変動、短期固定で)
・企業の業績が好調になると、土地の放出が止まり、良い物件の供給が減る。また、資材価格が世界的な好況で上がり、原価上昇のため、新築価格が上昇→中古価格も上昇。特に場所の良い(例えば、滅多にこんな場所で物件は出てこないだろうと思うような)物件は、ポンと上がる可能性もあり。資産価値で考えるならば、立地が重要である。
・立地を選ぶポイントは「駅近く」。東京などの大都市では都心は高すぎる。都心でなくても交通の便が良い駅近く(利便性が良い)ならいいのでは。同じ値段で、駅近くに半分の土地を買うか、郊外に倍の面積の土地を買うなら、迷わず駅近く。
このコラムで、期待を込めて、地価下落を話している私にとっては、地価上昇を予測された内容を見ると、不安になってしまいますが、この著書でも、何もかも上がるということは書いていないと思います。
利便性の良い立地の土地は上がるものの、二極化が進み、郊外や地方での地価上昇はやはり厳しいのではないでしょうか。
実需(実際に使用する、必要な物)として自宅を購入する場合、人生全体を考えても、問題がなければ地方や郊外での購入も良いのでしょう。しかし、将来を考えた際、売却の可能性があるとか、仮儒(必要とまではいかない物、資産として)として購入する場合は、著書の通りかもしれません。
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